「電動自転車を処分する際は分別が必要なの？」
「電動自転車ってどうやって処分するの？」
そんな悩みをお持ちではないでしょうか？電動自転車は、通常の自転車とは処分の方法が異なります。
この記事は以下の点について解説します。
・電動自転車本体の5つの処分方法
・電気自動車のバッテリーの処分方法
・防犯登録の抹消方法
最適な処分方法は個人の状況によっても異なるので、電動自転車の買い替えや処分を検討している方はぜひ参考にしてみてください。
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目次
自転車とバッテリーは分別して処分する
普通の自転車は、一般的に住んでいる自治体の粗大ごみとして処分できます。
しかし、電動自転車を廃棄する際は、多くの自治体においてバッテリーと分別しておく必要があります。
バッテリーはリサイクルが必要です。電動自転車を購入した店、または同じメーカーの電動自転車を取り扱っている店に相談して、回収してもらいましょう。
バッテリーの処分方法についてこちらの記事でより詳しく解説しています。
自治体によっては自転車とバッテリーを付けたまま処分できる
自治体によっては、電動自転車のバッテリーを外さずに回収してもらえる場合もあるので、事前に住まいの自治体の情報を確認しておきましょう。
例えば、神奈川県厚木市では、2019年より電動自転車のバッテリーを外さずに粗大ごみとして出すことができます。
電動自転車の5つの処分方法
ここでは、電動自転車の以下5つの処分方法を紹介していきます。
- 自治体の粗大ゴミで処分する
- 自転車販売店に引き取り（有料・無料・買い替え）を依頼する
- 不用品回収業者に引き取りを依頼する
- リサイクルショップに買取してもらう
- 知人やジモティーで譲る
それぞれの方法にメリット・デメリットがあるので、状況に応じて自分に合った処分方法を選択しましょう。
電動自転車ではない普通の自転車は、自転車の処分方法をご覧ください。タイヤの処分方法も含めて紹介しています。
自治体の粗大ゴミで処分する
自治体を通じて処分するメリットは、自宅から比較的手軽に処分できる点です。
デメリットは、処分には手数料がかかる場合が多く、自治体によって粗大ごみの手数料は異なりますが、大きな電動自転車の場合は比較的高額になることがあります。
ちなみに、手数料は、品物やサイズ、重量、規格などによって料金が設定されているケースがほとんどです。
また、事前に申し込みが必要で、処分までに時間がかかることもあります。
自治体の粗大ゴミで処分する場合の一般的な手順は以下の通りです。
- 自治体の粗大ゴミ処分のルールを確認する
- 処分する電動自転車のサイズや種類に応じて、申し込みを行う
- 指定された手数料を支払う
- 自治体の指示に従い、指定された日に電動自転車を出す
自治体によっては上記の通りではない場合もあるので、必ずお住まいの自治体のルールを確認した上で処分の手続きを進めてください。
自治体ごとにバッテリー分別が必要か確認しよう
先に少し触れましたが、自治体によってはバッテリー分別が不要な場合もあります。
居住する自治体の電動自転車バッテリーの処分に関する規則を確認し、分別が必要な場合は、安全に気をつけて自転車からバッテリーを取り外しましょう。
必要に応じてバッテリーを自転車店まで持ち込むか、自治体が指定する方法に従って処分してください。
自転車販売店に引き取り（有料・無料・買い替え）を依頼する
自転車販売店に引き取りを依頼するメリットは、専門知識を持つ業者によって処分の手続きを進めてもらえるので、自分で自治体の細かいルールを調べる手間が省けるという点です。
一部の店舗では無料引き取りサービスを提供している場合もあります。
また、新しい自転車への買い替えを検討している場合、下取りに出すことで購入費用の一部を補填することが可能なケースもあります。
しかし、基本的に引き取りには料金が発生することが多いです。
また、店舗によっては、そもそも引き取りサービスを行っていない場合もあるため、事前に確認しましょう。
自転車販売店に引き取りを依頼する場合の一般的な手順は以下の通りです。
- 自転車を購入した店舗、または近隣の自転車販売店の引き取りサービスの有無を確認する
- 引き取り条件（有料・無料、買い替え時の条件など）を確認する
- 引き取りの申し込みを行い、指定された日時に自転車を持ち込む、または引き取りに来てもらう
自治体の粗大ゴミで処分するよりもお得な場合があるので、チェックしてみるのが良いでしょう。
あさひ
サイクルベースあさひでは、不要になった「スポーツサイクル」「電動アシスト自転車」「キッズサイクル」の買取＆リユース自転車販売を行なっています。
全国400店舗以上のサイクルベースあさひ店頭に持ち込むことで、査定から買取までを一括して行うことが可能です。
サイクルベースあさひで購入された商品でも買取可能ですが、一般自転車、その他条件などによって買取不可となる場合があるので、お近くの店舗までお問い合わせください。
ダイワサイクル
ダイワサイクルでは店舗への持込みを条件に、新車購入時であれば、新車1台につき古い自転車1台を顧客負担（税込550円〜）で引き取ってもらえます。
購入しない場合でも、古い自転車1台を顧客負担（税込1,100円〜）で引き取ってもらえます。
引き取り金額は、店舗により違う場合があるので、詳細については最寄りの店舗までお電話にてお問い合わせください。
参考：ダイワサイクル公式サイト
不用品回収業者に引き取りを依頼する
不用品回収業者に引き取りを依頼すると、自転車だけでなく充電器などの他の不用品と一緒にまとめて処分できる手軽さが魅力です。
また、自宅まで来てもらえるサービスを提供している業者が多く、重い自転車を運び出す手間を省けます。しかし、業者によっては費用が比較的高くなる可能性があります。
不用品回収業者に引き取りを依頼する場合の一般的な手順は以下の通りです。
- 不用品回収業者を選定し、引き取りサービスの詳細と費用を確認する
- 契約内容に同意した上で、引き取り日時を決定する
- 指定された日に自転車を含む不用品を回収してもらう
手早く処分したい場合や引っ越しなどで、電動自転車以外にも処分するものがある場合には特におすすめです。
不用品回収業者の引き取りの場合は分別が必要ない
不用品回収業者に引き取りを依頼する場合、自転車とバッテリーを分別する必要は基本的にありません。業者が一括で回収し、適切な処理を行ってくれます。
ただし、業者によっては分別が必要となるケースもあるので、事前に確認しておきましょう。
リサイクルショップに買取してもらう
リサイクルショップに買取ってもらえば、費用がかからないだけでなく、お金を受け取れるというのは大きなメリットと言えるでしょう。
また、リサイクルショップに持ち込めばその場で査定してもらえるため、自転車を解体して処分したり、粗大ごみの回収日を待ったりする手間がかかりません。
そして、まだ使える自転車を捨てるのではなく、リサイクルショップに買取ってもらうことで資源を有効活用できるので、環境にも優しいです。
電動自転車の買取価格は、状態や年式、メーカー、人気度などによって異なりますが一般的には、1,000円から数万円程度です。
リサイクルショップに買取してもらう場合の一般的な手順は以下の通りです。
- 買取を行っているリサイクルショップをリサーチする
- 電動自転車の状態を確認し、可能であれば事前にオンラインで見積もりを取得する
- 店舗に自転車を持ち込む、または自宅からの回収サービスがあればそれを利用する
自転車の状態によっては、買取価格が期待ほど高くない場合や、リサイクルショップによっては取り扱い外の商品とされることもあり得るため、事前に確認しましょう。
電動自転車を買取査定を出す前に、電動自転車のコンディションを確認しましょう。電動自転車の耐用年数と寿命のサインについてこちらの記事で解説しています。
知人やジモティーで譲る
不用品回収業者やリサイクルショップに買取ってもらう場合、手数料がかかる場合がありますが、知人およびジモティーを介して誰かに譲る場合はお金がかかりません。
ジモティーは地元での取引がメインなので、登録料や手数料が無料で、配送手続きなどが原則不要です。ただし、受け取る側が見つからない場合、別の処分方法を検討する必要があります。
また、日程調整などが必要なため、他の処分方法に比べて手間が発生することがあります。
知人およびジモティーを介して誰かに譲る場合の一般的な手順は以下の通りです。
- 電動自転車を譲りたい知人を探す、またはジモティーに譲渡の投稿をする
- 日程などの条件を明確にし、受け取り手と合意を形成する
- 取引が成立したら、電動自転車を譲渡する
ジモティーは個人間での取引で、市は一切の責任を負わないとしているので、利用の際にはトラブルに遭わないように規約や注意事項をよく確認しましょう。
バッテリー単体の処分
電動自転車のバッテリーは、適切に処分する必要があります。
リチウムイオンバッテリーなどの場合、不適切な処理が環境に悪影響を及ぼすこともあるので特に注意が必要です。ここでは、バッテリー単体の処分方法について3つの選択肢を紹介します。
- 自転車の購入店に引き取りしてもらう
- 一般社団法人JBRCのリサイクル協力店に引き取りしてもらう
- パナソニックやブリジストンも購入店かリサイクル協力店へ
順番に解説していきます。
自転車の購入店に引き取りしてもらう
最も手軽なのは、自転車の購入店に引き取ってもらう方法です。店舗によっては、無料で引き取ってくれる場合もあります。
購入店に引き取ってもらうので、安心して処分でき、リサイクルに貢献できるため環境にも配慮した処分方法です。ただし、購入店によっては引き取りを行っていなかったり、費用が発生する場合もあります。
自転車の購入店に引き取ってもらう場合の一般的な手順は以下の通りです。
- 自転車を解体して、バッテリーと本体に分けます。
- バッテリーを購入した自転車店に連絡し、バッテリーの引き取りサービスについて確認する
- 引き取り条件（費用、必要な手続きなど）を確認する
- 条件に同意できる場合は、バッテリーを店舗に持ち込む、または指定された方法で送付する
逆に、購入した店舗以外でも引き取りを行ってもらえる場合もあるので、購入時の店舗で引き取りが行えない場合は、他の店舗の情報も確認するのが良いでしょう。
一般社団法人JBRCのリサイクル協力店に引き取りしてもらう
一般社団法人JBRC（Japan Portable Rechargeable Battery Recycling Center）は、小型充電式電池の再資源化に取り組む団体です。
JBRCは、小型二次電池と小型二次電池使用製品の製造業者・輸入販売事業者により構成されており、小型充電式電池のリサイクル活動を行っています。
JRBCのリサイクル協力店に引き取りを依頼することで、環境への影響を最小限に抑えられます。
一般社団法人JBRCのリサイクル協力店に引き取ってもらう場合の一般的な手順は以下の通りです。
- 自転車を解体して、バッテリーと本体に分けます
- バッテリーは、JBRCのリサイクル協力店に持ち込みます
- 本体は、自治体の粗大ごみとして処分または、不用品回収業者に引き取ってもらうなどする
しかし、近くに協力店がない場合、遠方まで出向かなくてはならない点はデメリットと言えるでしょう。特に環境への影響が気になる方におすすめの方法です。
パナソニックやブリジストンも購入店かリサイクル協力店へ
パナソニックやブリジストンでは、電動アシスト自転車用のバッテリーについては、小型充電式電池の回収、再資源化などが義務付けられています。
そのため、JRBCに加盟している最寄りの店舗を検索し、回収を依頼しましょう。
電動自転車の充電器の廃棄方法は？
電動自転車の充電器を適切に廃棄することは、環境保護に貢献するだけでなく、資源の有効活用にもつながります。以下の2つの方法で、安全かつ簡単に充電器を処分することができます。
- 小型家電回収ボックスに入れる
- 家電量販店の小型家電引き取りサービスを利用
順番に解説していきます。
小型家電回収ボックスに入れる
小型家電回収ボックスは、公共の場所やスーパーマーケット、一部の役所など、身近な場所に設置されていることが多く、特別な手続きをすることなく手軽に廃棄できます。
また、無料で利用できることが一般的です。ただし、回収ボックスによっては、受け入れている家電のサイズや種類に制限がある場合があります。
そのため、充電器が受け入れ条件に合致するかを事前に確認しましょう。
家電量販店の小型家電引き取りサービスを利用
家電量販店の小型家電引き取りサービスを利用すれば、ショッピングの際に手軽に廃棄できるため、わざわざ処分先を探す必要がない点が便利です。
しかし、すべての家電量販店が引き取りサービスを提供しているわけではないため、事前に利用可能な店舗を確認する必要があります。また、店舗によっては受け入れ条件が異なる場合があるため、そちらについても確認が必要です。
不用品回収業者は分別しないで回収可能
先にも触れましたが、不用品回収業者に依頼する場合、分別する必要がないため、手間と時間を大幅に削減できます。
バッテリーと自転車本体をそれぞれ分別するのがめんどくさい場合やすぐに処分したい場合には不用品回収業者に依頼するのがおすすめです。
手軽に処分できる一方で、料金が他の処分方法と比べて高くなってしまうのがデメリットです。業者によって即日中に現場に赴き、運び出しから分別、処分まで全て請け負うので、労力分を換算するとコストパフォーマンスが良いこともあるでしょう。
電動自転車以外に処分したいものがある場合には、さらにお得に処分可能です。料金は、大きさや処分したい物品の量によって異なるので、無料見積もりから始めてみましょう。
自転車を処分する前に防犯登録を抹消しよう
防犯登録は、自転車の盗難防止や、盗難発生時の迅速な所有者の特定を目的としています。したがって、自転車を処分する際には、その自転車に関連する防犯登録の抹消が必要になります。
防犯登録を抹消する方法
防犯登録の抹消手続きは、一般的に以下の3ステップで行われます。
- 【登録抹消の申請】防犯登録を行った自治体や、自転車店に抹消の申請を行います。この際、防犯登録証明書や身分証明書が必要になる場合があります
- 【必要書類の提出】抹消手続きには、防犯登録証明書のほか、自転車の処分証明（自転車販売店や回収業者からの領収書など）が求められることがあります
- 【手続きの完了】上記の書類を提出し、所定の手続きを行うことで、防犯登録の抹消が完了します
抹消手続きを忘れずに行うようにしましょう。
防犯登録の抹消をしないとどうなる？
防犯登録の抹消を行わないと、自転車が盗難された際、未抹消の防犯登録が原因で、以前の所有者に連絡がいくことがあります。
また、自転車を譲渡や販売する場合、新しい所有者が防犯登録を新たに行う際に、前の所有者の登録が残っていると手続きが複雑になることがあります。
電動自転車の処分なら不用品回収業者へ
電動自転車は、その便利さから多くの人に愛用されていますが、寿命が来たり、最新モデルに買い替えたりする際には、古い電動自転車の処分が課題となります。適切な処分方法を選ぶことは、環境保護や資源の再利用の観点からも重要です。
そんな時、手軽な処分方法の一つとして、不用品回収業者の利用がおすすめです。不用品回収業者を利用することで、処分の際の手間と時間を大幅に削減できます。
特に電動自転車のように、バッテリーやモーターなど、特殊な処理を要する部品を含む製品の処分には、専門的な知識と技術が必要になる場合があります。
不用品回収業者は、これらの製品も含め、幅広い種類の不用品を適切に処理・リサイクルする体制が整っています。環境への負担を減らすことにも貢献できるでしょう。
電動自転車の処分にお困りの方は、ぜひ一度お近くの不用品回収業者にご相談ください。料金は、不用品の数やプランによって異なるので、まずは見積もりから行ってみましょう。
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